【書籍】 地震予報に挑む 串田嘉男
地震ジャーナル No.30 地震予知研究こぼれ話 他
Earthquake Precursors with Potential for Satellite-Based Detection - Phase 1 Report [.doc]
We envision four different satellite-based experiments that could be used to look for anomalous earthquake precursors. The satellite-based experiments would look for precursory gas emissions, groundwater-level changes, ground temperature changes, and ionospheric EM emissions.
* 関連：CenSSIS Research｜QuakeData (CenSSIS)
Episodes Vol. 23 No. 4, December 2000
Electromagnetic pulses generated by compression of granitic rocks and animal behavior
Motoji Ikeya, Chihiro Yamanaka, Tomonori Mattsuda, Hideki Sasaoka, Hideki Ochiai, Qinghua Huang, Nobuyo Ohtani, Takako Komuranani, Mitsuaki Ohta, Yoshiteru Ohno and Takao Nakagawa
* 関連：地震前兆現象の解明とリアルタイム電磁計測地震防災システムに関する研究（関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団）
12月26日：第１回地震総合フロンティア研究検討会 (JAMSTEC)
最初で最後
* 参考：地震国際フロンティア研究グループ（理化学研究所）
12月25日：宇宙開発インタビュー：国立宇宙研究センター（CNES）所長アラン・ベンスーサン（Alain Bensoussan）「相手の顔の見える協力体制」 (Techno France)
―日本やアメリカと比較し、フランスあるいはヨーロッパの宇宙産業はどの分野で付加価値を与えることができるのでしょうか？
まず、衛星打ち上げの分野です。アリアン（Ariane）は世界の商用通信衛星の60％を打ち上げてきました。このうち75％が日本向け衛星です。第２位のアメリカは、その市場シェアは30％にすぎません。日本が最も苦慮しているのが、日本製ロケットの品質の問題で、アリアンの性能に高い関心を示しています。同じように日仏が技術協力すれば、地球観測、中でも自然災害の予知・防災の分野で、高い成果をあげることができるはずです。すでにCNESは、地球観測衛星ALOSの打ち上げに際して、「干渉ホイール」という概念を開発しました。これは、干渉計を使って数センチの精度で地盤の地形とその変形を検知することができます。さらに、地上での地震検知システムに加え、電磁信号の受信により地震を検知する我々のデメター（Demeter）計画も日本人の高い関心を集めることができるのではないかと考えています。まず、第一ステップとしては、データ処理分野での日仏の共同作業が期待されています。
12月22日：IT WILL BE POSSIBLE TO PREDICT EARTHQUAKES FROM SPACE (Russian Science Monitor)
The scientists of the Department of Physics, Moscow State University, have proposed to predict earthquakes by measuring polarization of the solar light that is reflected from the surface of the Earth. The small and cheap equipment, which the scientists have designed, can be placed on meteorological satellites.
Scientist: Professor V.S. Rostovskiy, Doctor of Mathematics , Moscow
For additional information: +007 (095) 939 16 47
12月15日：電子技術2001年１月号（日刊工業新聞）
◆地震前の電磁波ノイズを観測して地震を予知する技術を実用化へ向けて提案
２１世紀は地震予知新時代！ 58／ITS犬伏技術士事務所 犬伏 裕之
12月１日：地震前兆電波の同定問題に対するブランド信号分離アルゴリズム応用の提案（電子情報通信学会論文誌 A Vol.J83-A No.12）
後藤 薫 早川 正士
地震の前兆現象として電磁放射現象が発生するという事実は多くの研究者により報告されており，ULF帯からHF帯までの広い周波数範囲において地震予知を目的とした研究が行われている．中でも特にULF電磁放射の有望性が指摘されている．しかしULF帯の観測信号には，地震前兆現象と考えられる電磁放射のほかにも磁気圏から飛来する雑音（地磁気脈動）や人工雑音が混在していると考えられる．したがって，FFT処理を行うだけでは他の雑音の影響を除去することはできず，純粋な地震前兆現象の変動をとらえることはできない．ULF地磁気観測信号に含まれていると考えられる地震前兆電磁放射信号の弁別は，地震予知学に関連して極めて重要な課題である．この問題は未知システム同定問題としてとらえることが可能であり，近年信号処理の分野ではこの種の問題に関してブラインド信号分離技術の研究が活発に行われている．本論文ではまずULF帯磁界観測データに対して主成分分析を行うことにより，観測信号に含まれる信号源の特性を示す．その結果を基に実環境に近い状況を想定して，自然こう配を用いたブラインド信号分離アルゴリズムを用いて数値シミュレーションを行い，本問題に対するブラインド信号分離アルゴリズムの有効性を確認する．
12月１日：鳥取県西部地震(2000.10.6)で解明された地震危険予知モデル（岡山理科大）
11月27～30日：第17回プラズマ・核融合学会年会報告（プラズマ・核融合学会）
ロシアにおける数秒間500 ＭＷの自励式パルスMHD発電機の運転実績，その地下資源探査への応用と共に強力な電磁パルスの地下深部への注入により広い範囲で大地震の発生が抑止されたとの観測データが紹介され注目を集めた。
* 関連：The use of MHD generators for reduction of earthquake danger (13th International Conference on MHD Electrical Power Generation and High Temperature Technologies, 1999)
* 参考：「ＭＨＤ発電」って何？ （真剣に知りたい方向け）（奥野研究室）| Les Armes Sismiques | MHD power generation for advanced weapons applications
11月27日：宮城県沖地震の長期評価（地震調査研究推進本部）
試算値によると、次の宮城県沖地震の発生の危険率（１年当りの発生確率）は、ポアソン過程と仮定した場合の危険率を、２００５年末頃までには超える（指標（１））。また、２００１年から２０年以内に発生する確率は、約８０％となる。さらに、１０年以内に発生する確率は、今後年々急速に高まっていき２０１０年には約７０％（２０１０年までに発生しなかったという条件の下での２０１０年から２０２０年の間に発生する確率）となる。
11月18日：第１回いわき情報と環境に関するシンポジウム（福島工業高専）
基調講演 「一般市民のための地震予知学 ～地震雲の話～」
福島工業高等専門学校電気工学科助教授 大槻 正伸
11月４日：研究グルメの最前線（東海大学総合科学技術研究所）
３．地震と予知 馬場久紀
11月４日：東海地震、「注意報」の導入を（神戸新聞）
阪神・淡路大震災の後、地震予知は冬の時代に入った。「予知は不可能」「税金のむだ遣い」という極端な悲観論が広がった。しかし、日本では、東海地震を想定した地域以外は観測体制が薄く、基本的なデータを得られる状況にない。
地震予知連絡会が指定する「特定観測地域」には、兵庫県南部、鳥取県西部地震の起きた地域が含まれている。国土庁の防災白書でも毎年、その指定は公表されてきた。各自治体の危機意識が低く、「関西に地震はない」という思い込みが広がっていたことが残念でならない。
予知は難しい。しかし、挑戦しなければ永久にできない。日本は地震という宿命を背負った国だ。冬の時代でも、投げ出すわけにはいかない。
* 参考：東海地震を予知する 溝上 恵 氏（こだわりアカデミー）
10月24日：２人の学者の警告 地震予知の虚像と怖い大病院（週刊ポスト）
「地震予知などできっこない」 島村英紀北海道大教授
* 関連：Earthquake prediction impaled (Japan Today)
* 参考：地震は妖怪 騙された学者たち
10月23～24日：第26回リモートセンシングシンポジウム（計測自動制御学会）
12) 活断層の衛星温度観測による地震予知法の開発
長崎大 ○後藤恵之輔，柳 浩二
10月15～19日：State of scientific knowledge regarding earthquake occurrence and implications for public policy
NATOがスポンサーのようです。テーマソングもあります。(笑)
10月14日：緊急報告・鳥取県西部地震（サイエンスアイ）
ゲスト 東京大学地震研究所教授 島崎 邦彦さん
* 関連：東海地震を巡る最近の情勢（溝上恵さん）
電気評論10月号 特集：自然のサイン－地震前兆現象
地震のメカニズムとその様相（気象庁 塚越利光）
地震予知研究のかかえる諸問題（神戸学院大学 住友則彦）
地震に伴う電磁気異常現象の研究と観測（東海大学 長尾年恭）
変電所変圧器を利用した地電流観測（関西電力 丸山和男，立命館大学 樋口武光）
地震に伴う地下水の異常（地質調査所 小泉尚嗣・長 秋雄）
地震前の動物の異常行動と電気製品，計器の誤動作（大阪大学 池谷元伺）
〒606-8305
京都市左京区吉田河原町１４ 近畿地方発明センター内
電気評論社
TEL：075-761-0530
FAX：075-761-0985
10月８日：噂の東京マガジン
今週の中吊り大賞に、週刊文春(10月12日号)『日本政府よ、なぜ衛星ディメールの「前兆情報」を黙殺するのか』が選ばれました。（タレコミ）
* デメテールなんすが・・・（しくしく）
10月６日：鳥取地震に関連したVHFノイズ計測（吉田＠広島市大さん）
広島市立大学の吉田です。
いつもお世話になり、ありがとうございます。
76-90MHz帯で電磁波を観測しています。
本日13：30、鳥取県西部地震の発生に呼応して（co-seismicに）受信レベル変化がありましたので、速報させていただきます。
震央から約134km離れた広島市立大学で、ピーク時、-110dBmの広帯域ノイズを、76-90MHz帯の内、異なる２周波数で同時に観測しました。
地面から電波、ましてVHFの電波など出ないと思われていましたが、観測できました。
前兆については、データの見直し作業中です。
（観測系）
・観測周波数：76-90MHz帯の内の異なる２周波数
・受信帯域幅＝100kHz
・受信機のNF=2dB
・観測周囲温度=300K
・測定限界＝受信機の熱雑音＝-121.8dBm
上記観測系により、北方向の異なる２つの観測周波数レベルが同時に-113dBmから-110dBmに急上昇し、その後数時間かけて、exp的に徐々に減少する現象をとらえまし
た。（異なる２つの観測周波数を観測しているのは、データの信頼度を向上させるためです。広帯域ノイズは同時に変化。）
ちなみに当日、中国新聞から取材があり、10月7日の朝刊の２面にデータ付きで掲載されました。
以下、記事に関する長尾＠東海大さんの解説。
東海大学・長尾年恭です．
電磁気学的な地震予知研究に対する根強い批判の一つが，なぜ前兆的に現象が観測され本震の時に観測されないのかという点です．これは力学的に最大の応力変化が生じるのは当然の事ながら本震発生時だからです．
電磁現象の発生を微小破壊生成に頼る理論では，本震（最大の破壊）の時にやはり電磁現象が観測されるべきであるとの推論が成り立ちます．
また微小破壊というのはある意味で地震そのものですから，地震計の感度さえ十分であれば，やはり力学的な測定にかかるべきだというのが地震研究者の考えなのです．
それゆえ，本震発生時に明確な電磁放射が観測されたとすれば，これは画期的な出来事です．
微小破壊というのは非常に小さな”地震”です．ですから理想的に地震計の感度が高ければ，”いわゆる地震”として観測される訳です．
ところが，現在の地震観測は基本的にイベント・トリガー方式というものを用いています．つまりあらかじめ決められた”ある程度以上の振動”を検知したときに地震計の記録が開始されるのです．
この”決められた振動レベル”をどのように設定するかですが，あまり小さな振動で地震計が動作しますと，例えば近くを車が通ったり，人が歩いたり，風が吹いたりしただけで地震計が動作してしまいます．
さらに重要な問題はいかに”地震”と判定するかという問題です．
現在のシステムは同時に（３点以上）”振動”を検知した場合のみ地震として震源決定が行われます．ですから阪神大震災の前に「寝ていたら地面がスッと下がった」，「本震の前から揺れていた」等という証言はもし複数の地震計を動作させることができないほと局地的な振動であったら，それは”地震”としてカウントされません．
ここで注意しなくてはならないのは，”地震時”とは何を示すのかという点です．
地震時＝地下での破壊発生時
または
地震時＝地震波が観測点に到着した時間（ゆれを感じた時）
という２つの現象がある事を注意してください．まず後者の現象は，測定装置の振動の影響も考慮しなくてはなりません．そしてこの地震波に伴う電磁現象はすでにＤＣでもＵＬＦでも，沢山事例があります．
我々の興味は前者の”破壊発生時”に電磁放射があるかないかという点です．これについてはロシアではＥＬＦ帯（１００Ｈｚ程度）で何例も測定したという報告があるようですが，私自身は論文としては確認していません．
伝聞によれば，彼らは地殻構成物質はなんらかの磁性をもっているのだから，原理的に断層運動により磁性体が地球磁場の中を
運動すれば磁場変動が生じるはずであるという考えに立っているようです．つまりファラデーの電磁誘導の法則を考えているようです．
唯一，”地下での破壊発生時”に観測されたと思える例は，防災科学技術研究所の藤縄さんらが，1994年の北海道東方沖地震の際に千葉県の銚子でボアホールアンテナを用いて観測された例ではないかと思います．この場合，シグナルは地下を伝播したというより，震源域で地表に達し，あとは空中を伝播したものと考えています．
実際に地下での破壊発生時のシグナルを捉えるにはＧＰＳ時計のような精密な時計＋１Ｈｚ程度のサンプリングが必要であり，その種の観測を行っている機関は阪神以降でも多くないのです．
阪神大震災以上の揺れ、南海地震の前兆？力武教授「２０４０年、高知沖が危ない」と警告(zakzak)
今回のマグニチュード７．３の大地震は活断層が密集する鳥取県を震源として発生したとみられることから、地震関係者は「起こるべくして起こった」との 見方を強めている。
地震のあった地域は、中国山地北側に並行して白山火山帯が連なっている。このため温泉が古くからあり、集客力に富む地域だったが、同時に地震 の頻発地帯として知られている。
気象庁によると、この地域では８８０年、１７１０年に起きな被害を伴う地震が起きた記録があるほか、最近では１９４３（昭和１８）年に、今回の震源地よりやや東を震源にした、マグニチュ－ド７．２の「鳥取地震」が起きている。このため気象庁はこの周辺を「観測特定地域」に指定して警戒を強めていた。
地震予知総合研究振興会理事の力武常次東大名誉教授は、「基本的には太平洋プレートが内陸に押し寄せてストレスがたまり、活断層でひずみを生じさせて地震になるというメカニズムで神戸の大地震と同じ」と分析。
与える被害については「それほど大きいものにはならないのでは」と話した。
ただ、力武氏は今回の地震が、近い将来の大きな被害を伴う地震の前ぶれとの見方を示す。
「というのも、前回の鳥取地震の数年後に四国沖で南海地震が起きている。その意味で、四国、特に高知県沖での警戒を強める必要があるだろう」
その時期については「一般的に２１世紀中ごろといわれているが、私は個人的には２０４０年の確率が高いと思っている」と、今後の警戒の必要性を指摘している。
* 関連：２０００年鳥取県西部地震に関連して（尾池＠京大さん）
９月29日：第１０４回ＡＣ・Ｎｅｔ会合（情報通信技術研究交流会）
池谷 元伺 「電磁気地震学の誕生」
週刊文春
９月28日号：地震予知の新分野から勇気ある提言 日本人よあきらめるな 地震は予測できる
10月５日号：地震予知はできる２ ギリシャでは電磁気測定で続々予知！
10月12日号：地震予知はできる３ 日本政府よ なぜ衛星デメテ－ルの「前兆情報」を黙殺するのか
* とにかくこの記者さん、よく調べてます
９月21～22日：土木学会 第55回年次学術講演会
神奈川県厚木周辺地域における地電位観測網と観測体制
(株)フジタ技術センター 正会員 ○村山 秀幸 加藤 卓朗
東海大学地震予知研究センター 長尾 年恭
(株)地盤調査事務所 小野 義之
(株)東建ジオテック 入野 寛彦
９月19～22日：国際地震電磁気ワークショップ2000 | Monograph
地震電磁気学国際学会 東京で開催（8/22 日本工業新聞）
電磁波観測による地震の短期予知を目指している地震電磁気学の国際学会「IWSE2000」(議長・電気通信大学教授＝早川正士氏)が、９月19日から22日まで、東京調布市の電気通信大学で開催される。
従来の地殻変動の観測に基づく短期予知は不可能という意見が多いが、電磁波の観測は宇宙開発事業団や理化学研究所の研究者なども取り組んでいるテーマで可能か不可能かの議論は決着に至っていない。
例えは、ULF(極超長波)帯を使うと、地震の前後に地殻の圧力上昇によって生じるマイクロクラック(微小亀裂)からのパルス波を観測できると考えられており、これまでにも前兆現象とみられるものが観測されている。
今回の国際学会には、内外からそれそれ70人程度の研究者が集まり、これまでの成果を交換する予定だ。詳細はホームページ(http://seismo.ee.uec.ac.jp/iwse2000/)まで。
* 関連：国際地震電磁気ワークショップ(IWSE-2000) 本学で開催（電気通信大学）
８月21日：「地震予報に挑む」串田嘉男著 ISBN4-569-61258-X（PHP新書）| Google ブックス
高橋耕三氏（元郵政省通信総合研究所特別研究員）による書評
本書は、週刊誌・TV等でお馴染みの「電離層散乱波による地震予知」の紹介・解説である。衆知の内容のため、本書評は関係者の批判・エールともなっているであろう。
震源域上空の電離層が地震の数日前から特異な変化を示すことが国際社会に最初に紹介されたのは、今から約10年前の1991年で、当時のソビエト科学アカデミー地球物理研究所の I.L.Gufeld等による。この変化は、震源域を通る長波の電離層伝播波の位相の観測により見出された。その後、地震予知のため、長波の位相観測は定常的に行われ、1995年の兵庫県南部地震の際も、在モスクワ日本大使館に警報が届けられた。2000年９月に電通大で行われた International Workshop on Seismo Electromagnetics 2000(IWSE2000)の際も、地震前の電離層の変化が数多く定量的に示された。
上記の理由から、本書は、本学会関係者にも高く評価されてしかるべきであるが、著者も述べているように、その可能性は少ない。本書の方法が無視されるのは、ギリシャのVAN法に対しても言われているのと同じ様な次の理由からであろう。
(1) 予測が的中していると言われているが、的中が確率論的に有意とは言いがたい。
(2) 観測している物理量がはっきりしない。
まず、(1)の説明を試みる。pp. 194－196 に、1997年１月－1999年９月の発生予測と実際の発生の表がある。予測範囲は、震央が約100ｋｍ、発生日が０－３日となっている。マグニチュード（M）が小さい地震は、発生頻度は大きいため、この条件で、予測が的中したかどうかを確率的に評価するのは不可能に近い。Mが６より大の例がある程度以上あれば、評価が可能となるが、予測がM6以上、実際発生した本震のMも６より大で、日時・場所とも予測が的中している例は表の中には無い。ただし、本書が言う余震を含めたの地震のMが６以上の例はあるが、次の理由から受け入れがたい。本書では、Mと断層長（L)の通常の関係式を用いて、本震・余震のLを求め、その単純和のLからMを逆算し、このMを予測対象としている。
例として、M８の地震が起き、M６の余震が1000回起こったとすると、余震の合計のエネルギーはM８相当となるが、本書では、M６のL=16kmの1000倍、16000kmに対応するM12と予測した場合に的中したことになる。
このため、余震があった場合は、Mを実際の値以上に予測した場合に的中したことになる。
結局、現時点では、(1)の批判は妥当とも不当とも言えず、モニター域でM6以上の地震が少なくとも数回起きない限り、本書の予測法が有意かどうかは言えないというのが多数意見であろう。本書の地震発生予測の表では、予測が非常に良く的中しているのに、上記の結論はおかしいとの考えに対し、下記の例が参考になるかもしれない。
約10年前、タシケントのウズベック地震研究所を訪問した際、電磁界観測による地震予知の研究を世界で最初に始めたとの説明の後、地震予知には100％成功しているとの紹介があった。内容は、全国土の向こう5年間の最大震度の地図、所謂 Hazard Map の刊行であり、予測と実際の地震の発生は非常に良く一致しており、予測期間をある程度大きく取れば、前兆を観測しなくてもかなりの予知が可能なことを示していた。即ち、ある前兆に基づく予知が的中しても、その前兆が有意であったとを証明することは困難である。
次に、(2) の観測している物理量に関し、電波や受信機を中心にして説明する。本書の記述から、観測の原理は次のようであろう。
1. 受信している電波はVHFの音声のFM放送波（76－90MHz）
（FM放送：音声の強度に比例して周波数が変移する放送）
2. 受信機はVHF帯のFMラジオ
3. ラジオの音声出力ではなく、FM復調（周波数変移に比例した電圧を検出）前の中間周波を検波した受信電波強度をモニター
4. 受信周波数の中心は送信周波数の中心（搬送周波数）と少しずれている。
5. 上記の結果、モニター出力は、受信強度と、送信波の音声強度（マイクロホンの出力電圧、送信波の中心周波数からの変移）に依存する。送信波の出力は一定と考えてよいから、受信強度は伝播状況にのみ依存するが、モニター出力は、伝播状況の他に、音声強度と受信機のフィルターに強く依存する。即ち、周波数変調波を直線性の良いAM（振幅変調)受信機で受けている状況になっている。このため、何を測っているのかと言う非難が生じてくる。しかし、本書の方式の独創性、核心は共にこの受信方式にある。
6. 上記のモニターは、雑音強度の測定である。雑音測定には、測定対象の雑音を一定周波数で変調し、変調した周波数の強度のみを検出して、内部雑音を除去する方式がある。本書の方式の場合、一定周波数とは言えないが、音声で変調された部分だけを取り出し、一定強度以上の受信電界のわずかな変動を検出している。このような奇妙なことが起きるのは、FM受信機の非直線性にある。FM受信機は、信号を受信強度からではなく、周波数の変移量から検出しているため、受信強度の弱い電波は大きく増幅するが強い電波はあまり増幅しない。このため、受信周波数を送信周波数に一致させると強い電波の小さい変動は検出できなくなる。
上記の考察から、AM受信機で受信レベルをモニターしても、ほぼ同じ様なデータが得られることになるが、VHF帯のAM受信機は市販されていない。
本書では、地震前の電離層の変化の原因として、地表の帯電により電離層に誘起される静電界をあげていが、この仮説では定量的な説明が困難である。
電離層は地表にたいし約百万V高くなっている。また、地表と電離層間では、下の方ほど電気抵抗が大きい。それ故、何かが引き金となって地表大気の絶縁が破れると、地表・電離層間で放電し、電離層内に大電流が流れ、電離層が大きく変化する。一方、岩石は、破壊前に帯電し、微少破壊の前にはパルス状の電磁波を出すことが、上述のIWSEの際の中国国家地震局の研究所での岩石破壊実験の報告等から確実である。これらのことから、地震前には、帯電・パルスが発生し、これらが地表・電離層間の放電の引き金となっているのも確実であろう。
約50年前、虹の観測で地震を予知する人が話題となったが、実際は、予知ではなく、総て地震後の通知で、当人・読者ともマスコミに振り回されただけだあった。このようなこともあって、地震予知はいんちきと信じている人もあるが、本書の評価は前述のように今後の問題であろう。類似のロシア科学アカデミーの予知と同様、予測精度が社会的要請から程遠いと問題となるかも知れない。
* 関連：Radio stargazer's key to quakes (Japan Times)
８月：平成12年度研究開発課題評価（中間評価）報告書 評価課題「陸域地下構造フロンティア研究」 （核燃料サイクル開発機構）
核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)は、「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」(平成９年８月７日、内閣総理大臣決定)及びサイクル機構の「研究開発外部評価規程」(平成10年10月1日制定)等に基づき、「陸域地下構造フロンティア研究」に関する中間評価を研究開発課題評価委員会（陸域地下構造フロンティア研究課題評価委員会）に諮問した。
これを受けて、陸域地下構造フロンティア研究課題評価委員会は、本委員会によって定めた評価方法に従い、サイクル機構から提出された課題説明資料及び委員会における議論に基づき、本課題の評価を行った。
７月26日：「地震リモートセンシングフロンティア研究」に関する中間報告書（宇宙開発事業団）
* 参考：宇宙開発事業団における研究開発評価のための実施要領
７月24～28日：IGARSS 2000
Thermal satellite data for earthquake research Tronin, A.A. Earth Observation Res. Center, NASDA
７月８日：露が携帯地震予知機－軍事技術利用／発生数時間前に予測（産経[夕刊]）
７日、ロシア軍事筋が産経新聞に明らかにした情報によると、軍事技術を活用した高性能の「地震予知機」を開発、最終テスト段階に入っており、今年９月に実用化される見通しという。
戦闘機や戦車などに組み込まれる電気系統機器の生産拠点、モスクワ州ゼレノグラードの技術者や学者が昨年から研究を進めて、すでに本体モデルは完成、実用化に向けてテストが繰り返されているという。地震の予兆となる大気の温度や地磁気の変化を正確に察知、地震予知機の携帯者が存在する地点での発生時刻や予測震度を数時間前にはじき出し、知らせるシステムになっているという。
* 参考：Zelenogradで検索 (FAS)
６月30日：地震の短期予知に挑む 理研 地震フロンティア研究グループ（科学新聞）
地震の短期予知（１カ月とか数日前の予知）は非常に困難とされている。それは信頼できる先行現象が見つからないからだといわれている。これを見つけるには、地震発生以前の事象についての科学的な知見の蓄積が不可欠。それだけに21世紀を踏まえ、現代科学に残されたフロンティアの一つとされている。このフロンティアに挑戦しているのが静岡県清水市の東海大学に拠点をおく理化学研究所地震国際フロンティア研究グループ（上田誠也・ディレクター）で、平成８年10月から地震国際フロンティア研究『地震活動に関連する電磁気現象の解明』を推進している。このほどこれまでの研究成果をもとに国際的なレビューを受け、「こうした前兆現象は科学的研究に値する興味深い物理現象で、科学的予知を進歩させるのに役立つものである」との評価を得た。それだけに今後の研究展開が注目される。
国際評価は、金森博雄・カリフォルニア工科大学教授を委員長とする国内外の著名な科学者によって行われた。評価では「このプロジェクトは、電磁シグナルを地震の科学的予知に利用することであり、地震の発生場所、発生時、およびマグニチュードの科学的予知は重要な目標である。電磁シグナルの物理機構が十分に理解され、連続観測が行われれば、破壊が差し迫ったことなのかを地殻の状態から推定することは可能だろう。しかも、地震災害軽減のための有用な方法論を提供する潜在能力をもっているだけに、社会重要性が高い」とし、「こうした前兆現象は決定論的な地震予知にただちに応用はできないものの、科学的研究にとって興味深い現象であり、科学的予知を進歩させるのに十分に役立つものである。蓄積されたデータが世界的規模で利用・解析されればさらに有効なものとなろう」と結論づけている。
* 講演会：「地震予知研究はできないのか？」
６月25～28日:地球惑星科学関連学会2000年合同学会
セッションAg：地震関連電磁気現象と前駆的（宏観）現象の科学
セッションAi：地震総合フロンティア研究
* 期間中に第15回SEMS研究会総会を開催
６月：海洋観測と海底ケーブル（東京大学海洋研究所ニュースレター No.5）
海洋科学国際共同研究センター客員教授 力 石 國 男
海底ケープルによる海洋観測の仕事には、学際的な側面があります。電位差は海流変動以外の影響も受けるからです。例えば、南北の海底ケープルの場合、地磁気の南北成分の変動は電位差の変動に比例し、地磁気の東西成分の変動は電位差の時間変化率に比例します。地磁気の変動には太陽活動の影響(磁気嵐)や日変化がありますが、地磁気の日変化には季節変化が見られますので、超高層大気の影響を反映して可能性があります。また、電位差の測定は地震予知で知られるVAN法と同じなので、地電流による地震予知の情報も含まれている可能性があります。実際、伊豆諸島での観測データにはそれらしいシグナルがかかったことがありました(まだ未確認です)。このように、電位差の変動は多方面から注意深く分析する必要があります。
５月：Experimental Study of Cloud Formation by Intense Electric Fields (Jpn. J. Appl. Phys.)
Kazuhiko Teramoto and Motoji Ikeya
５月：宇宙からの観測手法で議論、学校の防災教育も変化（なゐふる19号）
自治体の防災担当をされている方から、政府の情報収集衛星打ち上げを前提に、衛星を用いた地震観測手法や早期の被害推定についての話題が投げかけられました。インターネットを通じて、研究情報などが公開されている宇宙開発事業団や、理化研の地震防災フロンティアセンターなどのサイトが紹介されました。
５月：Co-seismic geoelectric potential changes observed in Japan (GRL)
T. Nagao, Y. Orihara, T. Yamaguchi, I. Takahashi, K. Hattori, Y. Noda, K. Sayanagi, S. Uyeda
RIKEN International Frontier Research Group on Earthquakes, Japan
* 関連：日本に於いて観測された地震と同時に出現する地電位差変化 [日本語訳]
５月11～12日：第１回FRAC報告書（理化学研究所）
5. International Frontier Research Group on Earthquakes (IFREQ)
Dr. Mizuho Ishida
Professor Ikuo Kushiro
Two objectives of the RIKEN International Frontier Research Program on Earthquakes (IFREQ) are to understand the broad frequency range electromagnetic (EM) phenomena, which are related to the chemical and physical process leading to an earthquake, and to utilize EM signals for the scientific prediction of earthquakes. So far these objectives have been pursued only by a few scientists in spite of its importance. The program is scientifically very challenging and a new unique experiment to understand the physical mechanism of earthquake process. For the short period of three years, the IFREQ staff have deployed efficient and reliable observation networks and analyzed the data from those networks. They succeeded in noise removal that had been a critical element in their research and observed transient EM signals before several earthquakes with magnitude 4.5 or larger. The results suggested that their observations are being carried out effectively and data are substantially being accumulated, and that they adequately proceeded theoretical studies on the physics of EM process related to earthquakes. I believe that they made significant progress in understanding of EM phenomena based on data obtained from their networks. The IFREQ's comprehensive approach will most probably produce truly international frontier contributions.
４月27日：地震国際フロンティア研究(IFREQ)中間評価報告書公開（理化学研究所）
理研国際地震フロンティア研究計画（IFREQ)は、地震に関連する電磁気的過程の物理機構を理解し科学的地震予知に役立てる目的で、広い周波数領域での電磁現象を研究する意欲的計画である。 ギリシャの研究者グループは地電位シグナルと地震との関係を研究し地震予知の１方法を開発したが、その方法は主として経験的なもので物理機構は十分明確とはいえない。電磁的手法の物理的基礎の解明、社会的有用性、並びに本計画開始以来IFREQグループによってなされた重要な進歩からみて、委員会は本計画の第２期への継続を強く提言する。
* 地震国際フロンティア研究中間評価結果の概要 | Geoelectric potential changes: Possible precursors to earthquakes in Japan (PNAS)
４月１日：これで良かったか地震予知研究 －過去30年間を振り返って－（京都大学防災研究所年報）
住友 則彦
１９９５年に兵庫県南部地震を経験した。予知には失敗した。我々は３０年以上にわたって近畿地方で予知のための観測研究を続けてきた。地震、地殻変動、電磁気、地球化学の諸観測から前兆をとらえることは出来なかった。研究の方法に問題がなかったか、今、見直しをすべきである。
ひとつの結論は、これまでの地震予知計画がすべて理学系のみによって立てられ、実施されてきたことに問題がある。理学系の発想は問題発見型に、工学系の発想は問題解決型に特色を持つ。地震予知の実現にはこれら両者の協調が必要である。さらに、実質的な予知情報の伝達を考えるとき、社会科学者の研究参加が望まれる。
* 関連：地震予知連絡会30年のあゆみ
４月：Bulletin of the Seismological Society of America Volume 90, Number 2 April 2000
Earthquake Prediction by Animals: Evolution and Sensory Perception
Joseph L. Kirschvink
Statistical Estimation of the Efficiency of Earthquake Prediction Under Uncertain Identification of Target Events
Stanislaw Lasocki
２月20日：シンポジウム―中国地震局における地震予知の現状―「動物の地震感知能力を用いた地震予知の可能性」
主 催：地震感知動物の育成プロジェクト ヒトと動物の関係学会
後 援：(財)ひょうご科学技術協会，関西サイエンス・フォーラム，兵庫県，神戸市，(財)中内力コンベンション振興財団，(社)日本獣医師会，(社)兵庫県獣医師会，(社)神戸市獣医師会，神戸日中友好協会，大震災動物救護メモリアル協議会，(社)日本動物福祉協会阪神支部，兵庫県愛玩動物管理士会
* 関連：「地震感知犬」フォーラム 神戸で研究中間発表（あしや瓦版） | Precursory Pets (Science, 5 May, 2000)
* 参考：动物习性定量观测初步探讨（华北地震科学, 1987）
2月7～18日：Report of the Scientific and Technical Subcommittee on its thirty-seventh session (COPUOS)
22. Pursuant to General Assembly resolution 54/67, technical presentations were made by the following representatives on the issue of remote sensing of the Earth by satellites:
(a) I. Glazokova (Russian Federation): the creation of a European environmental monitoring service;
(b) V. Oraevsky (Russian Federation): the application of small satellites for monitoring of natural and technogenic disasters;
(c) S. Pulinets (Russian Federation): remote sensing techniques for registration of short-term precursors of disastrous earthquakes from on-board space platforms and
the possible Earth-space system for their global monitoring.
Recent Developments in World Seismology (2000 No.2)
利用空间技术捕捉地壳形变和地震电磁现象——地震遥感技术的研究
１月30日：地震の前に地電流増加 関西電力の研究所観測（毎日）
滋賀県北部で昨年３月にあったマグニチュード（Ｍ）４・９の地震など、昨年発生した二つの地震の前に、関西電力総合技術研究所の樋口武光主任研究員が、地電流（地中を流れる電流）が異常に上昇したのを観測していたことが２９日、分かった。地殻の作用で電気抵抗の変化が生じたと推定される。地震による地電流の変化が明確に観測されたのは初めて。地震学者は「地震予知に貢献する可能性がある」と関心を示している。
滋賀県の地震は昨年３月１６日、琵琶湖西側の比良山付近の地下約１０キロを震源に発生した。送電線の両端にある変電所ではアースを設け、送電の乱れなどによって生じた余分な電流を、送電とは逆方向で大地に還流させ、保安を図っている。この電流が地電流と呼ばれるが、樋口研究員は、地電流が通常は安定していることに着目し、１９９６年から、兵庫県猪名川町の猪名川変電所の接地点を利用し、地電流の変化を測定していた。
その結果、通常の電流は５アンペア以下だったが、滋賀の地震発生の２日前には約１２アンペアまで急増。２週間ほど前には１秒未満の短時間に２倍近くの電流が現れるパルス状の電流の変化も多くみられた。さらに昨年９月２２日に京都府綾部市付近で発生したＭ３の地震の２２時間前にも通常の約５倍に当たる２４アンペアを観測していた。
* 関連：地震の前兆現象を捕らえる？？？ (R&D News Kansai, 2001 404号)
土中電界による地表電気現象解析プログラムの開発 (R&D News Kansai, 2002 407号)
１月17～18日：Memorial Conference in Tokyo（阪神・淡路大震災の教訓を世界と２１世紀に発信する会）
会場 建築会館ホール
共催 Memorial Conference in Kobe 組織委員会 京都大学防災研究所 日本建築学会 土木學會
後援 朝日新聞社 神戸新聞社 日刊工業新聞社 ＮＨＫ神戸放送局
１月13日：地震予知を考えるシンポジウム（関西サイエンス・フォーラム）
阪神・淡路大震災５周年を機に、関西サイエンス・フォーラムと（社）電気学会・地震に伴う電磁現象調査専門委員会との共催により、下記のように「地震予知を考えるシンポジウム」を開催いたします。 関西サイエンス・フォーラムでは、平成8年1月に、第３専門部会「地震前兆情報の利活用を考える会」（部会長 熊谷信昭科学技術会議議員・大阪大学名誉教授）を設置し、地震前兆情報の利活用の可能性を学際的に幅広く調査・研究してまいりました。また、（社）電気学会・地震に伴う電磁現象調査専門委員会では、地震前に発生する異常な電磁現象に着目して、現象と地震との関係を研究しております。
この度のシンポジウムは、外部からも専門家やゲストを招き、様々な問題・課題について皆様とともに考えてみたいと存じます。ご多用のこととは存じますが是非ともご出席下さいますようご案内申し上げます。
１月13日：日仏科学技術協力: 密月時代? (Prof. Henri Angelino)
最後に、地震研究についてお話しします。フランスのプロジェクトで、DEMETER(Detection of Electro-Magnetic Emissions Transmitted from Earthquake Regions: 地震発生場から放射される電磁波の検知)というものがあります。DEMETERプロジェクトの評価に、日本がプレプログラムに参加することも考えられます。宇宙開発事業団と CNES の共同研究のほかにも、実に数多くのことが日本の航空宇宙技術研究所とフランスのONERA(国立航空宇宙研究所)間での協力協定のもとでなされています。CNES は、文部省宇宙科学研究所とも強い結びつきがあります。ですから、私が既に述べましたように、CNES はこの2月に東京に常勤の代表部を置くことを決めたのです。2000年11月には、フランスで重要な会議があり、共同研究の成果について報告が行われる予定です。
１月13日：科学技術庁における地震調査研究関連の主な施策について（地震調査研究推進本部第１６回政策委員会）
５．地震総合フロンティア研究の推進
理化学研究所、宇宙開発事業団、核燃料サイクル開発機構、海洋科学技術センター及び日本原子力研究所において、これまでに蓄積された知見・技術を最大限に活かし、地震に関する基礎的な研究を実施。大学等の研究者を結集した流動的な研究システムにより、地震に関する先端的な研究を推進。
* 阪神・淡路大震災からの５年間を振り返って
１月：技術開発ニュース83号（中部電力）
地震予知と電磁波前兆 愛知県立大学教授 工学博士 畑 雅恭
Suggestion of EFS-small satellite system for impending earthquake forecast (Chinese Science Bulletin, Volume 45, Number 2)
Zuji Qiang, Ainai Ma, Fangyun Chen, Junrong Zhang, Laixing Lin and Zhenlin Lu
* The application of remote sensing to impending earthquake prediction (IAF, 1993)